Published electronic media are becoming Grey

熊崎 由衣; 鈴木 悟; 金澤 将士*; 国井 克彦; 米澤 稔; 板橋 慶造

Proceedings of 20th International Conference on Grey Literature (GL-20), p.99 - 104, 2019/02

原子力機構(JAEA)図書館では会議録や技術レポートを重視して収集している。これらはCD-ROMやUSB等の記録媒体を用いて電子的に刊行されることが増えているが、紙媒体と比較して電子情報の記録媒体の保管可能な年限は短い。たとえばJAEA図書館では1990年代に発行された図書と技術レポートを所蔵しているが、そのうち再生可能なソフトウェアがなく、利用できなくなっているものもあり、長期保存や利用環境の維持が課題である。対策としては資料と再生機器のメンテナンス、エミュレーションやマイグレーションが望ましいが、十分にできているとは言い難い。電子情報の長期保存と利用についてJAEA図書館の現状を報告するとともに、公刊された電子媒体情報がGreyになりつつある点について問題提起をしたい。

科学技術分野における会議録の収集と提供; 日本原子力研究所図書館の場合

池田 貴儀

情報の科学と技術, 55(5), p.219 - 223, 2005/05

https://doi.org/10.18919/jkg.55.5_219

会議録は、研究者が最新の研究動向を知るための情報源であり、図書館が収集すべき重要な資料にもかかわらず入手が困難とされている。その会議録について、日本原子力研究所図書館では、現在、約1万9千件を収集し研究者に提供している。本稿では、主として、学協会からの会議情報の入手,国際原子力情報システム(INIS)データベースの利用,研究者からの情報入手といった会議録の収集手法を紹介する。また、日本原子力研究所が研究報告書として刊行する会議録JAERI-Confのシリーズについても触れている。

平成12年度研究開発課題評価(中間評価)報告書 評価課題「深地層の研究施設における研究計画」-主に超深地層研究計画第2段階の計画案について-

研究開発評価委*

JNC TN1440 2000-010, 145 Pages, 2000/11

JNC-TN1440-2000-010.pdf:6.19MB

核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構)は、「国の研究開発全般に共通する評価の実施方法の在り方についての大綱的指針」(平成9年8月7日、内閣総理大臣決定)及びサイクル機構の「研究開発外部評価規程」(平成10年10月1日制定)等に基づき、「深地層の研究施設における研究計画」に関する中間評価を研究開発課題評価委員会(廃棄物処理処分課題評価委員会)に諮問した。これを受けて、廃棄物処理処分課題評価委員会は、本委員会によって定めた評価方法に従い、サイクル機構から提出された課題説明資料、補足説明資料及び委員会における議論に基づき、本課題の評価を行った。本報告書は、その評価結果をサイクル機構の関係資料とともに取りまとめたものである。

「環境安全」,「環境安全と研究計画」及び「環境モニタリング」

西座 雅弘

原子力年鑑2000/2001年版, p.104 - 106, 2000/10

本稿では、環境安全に関連した平成11年度12年度前半の出来事として、JCO臨界事故の国内の動向、原子力安全委員会の環境放射能安全年次計画に基づく研究の実施、国や地方公共団体による環境放射線等のモニタリング等について解説した。

FBRサイクルデータベースの概念検討

小藤 博英; 三枝 利家; 安松 直人*; 関野 章*; 平尾 和則

JNC TN9400 2000-055, 49 Pages, 2000/03

JNC-TN9400-2000-055.pdf:2.07MB

実用化戦略調査研究の進展に伴い、種々の技術情報、設計データ、関連情報などが得られる。これらをバックデータ、あるいは根拠資料として保管、利用するため、各部門においてデータベースを作成し、ネットワークを介して情報管理システムにて一括管理するシステムを構築する予定である。この中で、FBRサイクルデータベースはFBR導入シナリオ評価や総合評価に必要なデータを集約するものであり、平成11年度にシステム概念の検討を行い、平成12年度にプロトタイプを作成する。本報告書は、平成11年度に検討したFBRサイクルデータベースのシステム概念をとりまとめたものである。検討の結果、プロトタイプは2つの方式、即ち、得られた情報の中から必要な数値データのみを抽出してテーブル形式にとりまとめる方式と、得られた文献を画像データとしてサーバーに取り込み、キーワード等のインデックス情報を付してとりまとめる方式にて作成することとした。また、概念の検討に際しては、他社でのデータベースの例も参考とし、汎用的なデータベースソフトを用いることや、これまでに得られているデータが利用可能となることに心がけた。

ニアフィールドにおける酸化還元反応に関する文献調査

三木 崇史*; 笹本 広; 千葉 保*; 稲垣 学*; 油井 三和

JNC TN8400 2000-007, 32 Pages, 2000/01

JNC-TN8400-2000-007.pdf:0.69MB

本資料では、ニアフィールド母岩や緩衝材中の酸化還元状態を評価する上で重要と考えられる地球化学反応について文献調査をもとに整理した。以下に調査の結果をまとめる。・酸化還元反応に寄与する物質としては、岩石中に含まれる二価鉄を含む鉱物や有機物が重要である。特に、黄鉄鉱は、溶存酸素との反応が比較的速いため、処分場閉鎖後初期の段階では、酸素は黄鉄鉱により消費されると考えられる。・還元性物質による還元能力は、室内での岩石(鉱物)-水反応をもとに、定量的な評価が可能である。なお、二価鉄の含有量が多く、空隙率の大きいほど、岩石の有する還元能が大きいことが期待されている。・還元性物質による溶存酸素の消費速度についても、二価鉄を含む主要な鉱物について、実験的に求められている。また、溶液中に溶解した二価鉄イオンと溶存酸素との反応に関する速度式や速度定数も求められている。 従って、これらの既存の文献でまとめられているデータを用いることにより、坑道掘削に伴い変化するニアフィールド母岩や緩衝材中の地球化学的状態を速度論的に検討することが可能であると考えられる。

地層処分技術高度化の観点からの一般産業界における開発技術適用性の調査

牛尾 一博*; 安藤 康正*; 内野 守*; 久保田 和雄*

JNC TJ1420 2000-003, 1020 Pages, 1999/03

JNC-TJ1420-2000-003.pdf:110.99MB

平成11年11月、核燃料サイクル開発機構殿により「わが国における高レベル放射性廃棄地層処分の技術的信頼性-地層処分研究開発第2次取りまとめ-」が公表され、わが国における地層処分研究は新たな段階を迎えた。又、一般産業界においても環境対策関連などから様々の技術や材料の開発が進められており、かかる開発技術等の地層処分技術高度化への適用も考えられる.平成10年度より、地層処分システムへの適応性を検討することを目的として、一般産業界で開発された技術の調査をしている。本報告書は、平成11年度に実施した調査の内容を示すものである。平成11年度の調査においては、平成10年度実施の調査研究を踏まえて、一般産業界における材料開発の調査及び学会文献による高性能材料の詳細な調査を行い、抽出した材料の高レベル廃棄物の地層処分への適応性を検討した。

地層処分の極限安全性に関する研究(III)(研究委託内容報告書)

大久保 博生*

JNC TJ1400 99-006, 81 Pages, 1999/02

JNC-TJ1400-99-006.pdf:9.26MB

本研究では、まず、火山活動といったキーワード(あるいは発端事象)に関連する各事象やプロセスを定義し、一般公衆に恐怖感を与えるようなカタストロフィックなシナリオとして、特に、火砕流を伴う中規模クラスの噴火活動シナリオを検討した。次に、このようなシナリオのカタストロフィックな事象やプロセスの特徴をもとに、既往のモデル化概念の事例調査等を通じ、定量化概念(放出量、規模、放出モード(複合発生性)、放出形態、放出頻度、確率など)と処分場システム(周囲の環境状態も含む)の検討を行い、処分場並びにその周辺に与えるインパクトを評価・解析し得るモデルを実際に作成し、地層処分がもたらすリスクを算出し、そのようなシナリオが生じた場合に同時に発生する可能性がある地層処分以外のリスクとの対比が可能となることを考えた。最後に、ここで検討した火山活動シナリオの影響評価プロセス及び作成したモデルを用いて算出したリスクを可視化して、他のリスクと比較できるような検討を行った。

CADデータ統合管理システムの開発

五十嵐 幸; 森田 英司; 上田 吉徳; 照沼 浩明*; 桜井 伸一*; 沢田 英明*

JNC TN8410 99-006, 32 Pages, 1998/09

JNC-TN8410-99-006.pdf:5.49MB

再処理技術開発部・プラント設計開発室高度情報化シミュレーションGr(以下。当Grと言う)は、RETF(Recycle Equipment Test Facility)の設計を円滑に進めるために、昭和63年に導入された「エンジニアリング情報管理システム」のサブシステムであるCAD(Computer Added Design)システムを使用して、REYF建家ならびに設計機器等の2次元図面化および3次元モデル化を行い、許認可を始めとする各種資料用図面の提供、3次元モデルの特徴を活かした画像あるいは映像の提供を行ってきた。更に、平成5年以降は、RETF設計協力で培った技術を応用して、他課室の施設および設備の保守・改造等へも積極的な協力を行っている。当Grでは、CADデータ入力の効率化ならびに画像出力依頼に迅速に対応するため、これまでに作成したほぼ全てのデータを管理している。また近年、施設図面等の電子化ならびに施設・設備の改造等へのCADシステム利用が多くなり、それに伴い当GrへのCADデータ入力および画像出力依頼も多くなり、管理すべきデータは更に多くなってきた。今回の報告は、これらのCAD入力データならびにそれらより生成される画像等の出力データをコンピュータ上で効率的に一元管理し、入力および画像出力依頼に対し迅速に対応することを目的として開発した「CADデータ統合管理システム」について、その経緯、システム内容、機能および効果について紹介したものである。なお、現在本システムを使用して管理しているCAD入力データ数は約2500件、画像ファイルは1600件である。

金属廃棄物からのガス発生評価(II)(研究概要)

和田 隆太朗*; 西村 務*; 藤原 和雄*; 田邉 誠*

PNC TJ1058 98-005, 58 Pages, 1998/02

PNC-TJ1058-98-005.pdf:1.91MB

TRU廃棄物を構成する金属材料の腐食による水素ガス発生量を定量的に評価することを目的として、平成8年度に引続いてTRU廃棄物の主要構成金属である炭素鋼の腐食機構やガス発生挙動等について文献調査を行うと共に、平成8年度の試験研究において残された課題の内で重要度の高いものについて試験研究を行った。(1)還元条件下の模擬地下水中におけるジルカロイの自然浸漬電位はpH10.014.0のいずれの溶液中においてもアノード分極曲線上の不働態域にあり、腐食によって発生する水素ガス量は極微量である。(2)還元条件下の模擬地下水中におけるステンレス鋼(SUS304)の自然浸漬電位はpH10.014.0のいずれの溶液中においてもアノード分極曲線上の不働態域にあり、腐食によって発生する水素ガス量は超微量である。(3)ガラス製アンプル中に試験溶液と試験片を封入し、完全密閉状態で金属腐食により発生する水素ガス量を超長期に渡って測定する手法を確立した。(4)今後の検討課題以上の研究結果より今後検討すべき課題としては、実際のコンクリート/モルタル充填試験体による水素ガス発生挙動評価、還元条件下におけるステンレス鋼の局部腐食挙動評価、長期に渡る還元条件下の水素ガス発生挙動評価試験、材料側因子の影響評価等が挙げられた。